NPO法人eboardがForbes JAPANに選出、社会課題解決に向けた取り組みが評価される

NPO法人eboardが選ばれた理由

NPO法人eboardは、最近Forbes JAPANにて「ソーシャルR&Dを実装するNPO50」として選出されました。この特集は、社会の様々な課題に取り組むNPOを紹介するものであり、eboardの活動が高く評価されたことを示しています。

Forbes JAPANでの特集について

2025年の10月25日に発売されるForbes JAPANの2025年12月号では、政府や市場が見落としがちな社会課題に目を向け、それを解決するための研究開発（R&D）の機能を持つNPOが特集されています。特に「ソーシャルR&D」という新たな概念が提唱され、その中でeboardが位置付けられています。この革新的な考え方は、現代の多様化する社会課題に対する柔軟な対応を促しています。

特集に選ばれるにあたり、16人のアドバイザリボードメンバーからの推薦が寄せられ、eboardの取り組みが認められました。

ebordが目指す「学びをあきらめない社会」

NPO法人eboardは、「学びをあきらめない社会」の実現を目指しています。具体的には、経済的な理由や不登校、障害など様々な事情を抱える子どもたちに対して、インターネットを通じた学習機会の保障に取り組んでいます。特に、ICT教材「eboard」の開発と無償提供を通じて、約2,000本の映像授業や10,000問のデジタルドリルを公開。これにより、公立学校や非営利活動、および家庭での利用者に無料で提供しています。

また、子どもたちが学ぶ環境をより良くするために、「やさしい字幕」やふりがな機能といった特別な配慮も施されています。この取り組みは、全国の教育現場で導入されており、毎月20～30万人の学びを支えています。

生成AIを活用した新たな取り組み

また、eboardは生成AIを活用した「やさしい日本語」化ツールの開発にも取り組んでいます。これは、日本語指導が必要な子どもたちや、読み書きに困難を抱える子どもたちに向けた支援を強化する目的で行われています。このツールの実証は、教育現場での「やさしい日本語」活用の促進を図っています。

これにより、各種の社会課題に対するNPOの役割はますます重要となってきています。eboardの活動に対する支持は、これからの社会において学びを支えていく重要な指針となるでしょう。