不登校の現状とフリースクールの必要性を探る意識調査

最近、株式会社ベネッセコーポレーションが実施した『不登校・フリースクールに関する意識調査』の結果が発表されました。この調査は、小中学生の保護者を対象に、不登校に対する意識やフリースクールの利用状況を探る目的で行われました。調査には、合計2,240名の保護者が参加しました。

調査結果の概要

主要な結果として、子どもの不登校経験や兆候について、全体の約4割の保護者が何らかの形で不登校の兆候を認めていることがわかりました。具体的には、「過去に不登校経験がある」と答えた層が5.5%、現在通えていない層が5.3%、行き渋りなどの兆候があるとされる層が25.6%という結果でした。

不登校の原因としては、小学生の約37.5%が「発達特性に起因する不安や疲れ」と回答し、中学生では「朝起きるのが辛い」という声が36.7%の多くを占めました。これを受けて、子どもたちを支えるためのフリースクールの必要性が高まっていることが明らかとなりました。

フリースクールの利用状況

調査によると、過去または現在に不登校である保護者の約80%がフリースクールを「利用したことがない」と回答。利用を検討しない理由の最多は「費用が高い」とされ、経済的な課題が大きな障壁となっていることが示唆されました。

フリースクールに求めること

フリースクールに対して期待されるものについて、小学生の保護者では「友達や同世代との関わりを持つ場所」が73.6%、中学生の保護者では「学び直しのサポート」が72.4%と、年齢によって求めるニーズが異なることがわかりました。これは、子どもたちが抱える不安や課題に応じた柔軟な対応が求められていることを物語っています。

通学スタイルの多様性

フリースクールの通学スタイルに関して、小学生では「通学とオンラインのハイブリッド」を望む家庭が多く見られました。一方で、中学生に至ってはハイブリッドスタイルを求める声がさらに高まっており、多様な学び方が必要とされています。

国や自治体への支援要望

フリースクールを利用する際、国や自治体に求められる支援として、圧倒的に多かったのは「利用料の補助」で、87.1%の保護者からの支持を受けています。また、公的な認証制度や卒業後の進学・就職支援も多くの声が上がっており、質の高い教育環境が求められています。

調査の意義

調査の監修者である上木原孝伸氏は、不登校は特定の家庭だけに起こりうる事象ではなく、誰にでも起こる可能性があると指摘しています。状況に応じた適切な学びの選択肢を持つことが、地域、経済状況に関わらず求められる意義が強調されています。

みなさんの周りにも不登校の問題はあるかもしれませんが、それを解決する方法が少しずつ模索されていることに希望を感じます。今後も、フリースクールや不登校に対する理解を深めていくことが大切です。私たち一人ひとりも子どもたちが安心して学べる環境を整える手助けをしようではありませんか。